大学間連携

日本獣医生命科学大学 日本獣医生命科学大学

日本獣医生命科学大学では、次の大学間連携活動を行っています。

大学間連携

麻布大学

平成28年8月1日、本学は麻布大学との間に「麻布大学と日本獣医生命科学大学との連携協力に関する協定」を締結しました。この協定は、両大学の教育研究に関する施設設備の共同利用、共同研究の推進及び教職員の資質向上を図るための研修実施等を目的としています。本協定の締結を機に、ともに獣医学及び生命科学に関連する学部学科を擁する2大学の、更なる教育研究の進展と教職員の資質向上並びに大学運営の効率化が期待されます。

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東京医科歯科大学

平成28年11月1日、東京医科歯科大学大学院医歯学総合研究科と日本獣医生命科学大学大学院獣医生命科学研究科は、両研究科間の交流と協力を推進し、教育研究の充実を図るため、協定を締結しました。

東洋大学

平成27年4月1日(水)、本学大学院獣医生命科学研究科は、大学院の研究と教育の強化・発展のために東洋大学大学院生命科学研究科(以下、東洋大学大学院という)と学術交流に関する協定書を締結しました。東洋大学大学院は、生命科学と応用生物科学の2領域で構成される研究科で、地球環境の改善・維持、医療・老齢化対策など深刻な社会問題となりつつある事象の解決を目的とした研究に取り組んでいます。中でも、老齢化対策は先進諸国における超高齢化問題ならびに医療費削減の対策に欠かせない研究です。東洋大学大学院は、加齢研究に関連した脳・神経科学分野の研究者の育成強化を目指しています。一方、獣医療においても、ペットの高齢化に伴う飼い主の肉体的・心理的・経済的負担の増加が社会問題になりつつあり、老齢化対策は重要な研究課題であります。社会が真に求める老齢研究を進めるために、獣医療という社会と密接に関わり合った研究を進めている本学と東洋大院が連携することは極めて有意義であると考え今回の締結に至りました。

日本医科大学

去る、平成20年1月19日(土)に、本学大学院獣医生命科学研究科と日本医科大学大学院医学研究科との間で、連携大学院に関する協定を締結しました。目的は「医科学と臨床医学及び獣医学と応用生命科学の密接な交流を図り、幅広い知識と創造力豊かな高度専門職業人の育成を行うこと。」であり、互いの大学院の授業科目の履修・単位認定及び互いの大学院指導教員による研究指導などを可能としたこと、並びに相互の大学院教員の交流を密にして研究活動の活性化を図ることです。

連携先

日本医科大学大学院医学研究科
〒113-8602 東京都文京区千駄木1-1-5
電話03-3822-2131(代表)

明治薬科大学

明治薬科大学

日本獣医生命科学大学は、明治薬科大学とそれぞれの大学院における教育研究の特色を尊重し、大学院学生及び教職員の相互交流を推進すると共に今後のよりー層の教育研究の充実を図るため、平成20年10月1日に連携大学院に関する協定を締結しました。

武蔵野地域5大学間との単位互換

本学・亜細亜大学・成蹊大学・東京女子大学・武蔵野大学(武蔵野地域5大学)間における単位互換等に関する協定を締結しています。

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大学間連携共同教育推進事業

取組名称 「グローバル社会を担う次世代型獣医学系大学教育機構の構築」
連携大学 東京大学(代表校)、日本大学、麻布大学、本学

「大学間連携共同教育推進事業」は、国公私立の設置形態を超え、地域や分野に応じて大学間が相互に連携し、社会の要請に応える共同の教育・質保証システムの構築を行う取組の中から、優れた取組を選定し、重点的な財政支援を行うことにより、教育の質の保証と向上、強みを活かした機能別分化を推進することを目的とする文部科学省が行う助成事業です。
本学は平成24年度に採択された「グローバル社会を担う次世代型獣医学系大学教育機構の構築(略称Vet4U)」に東京大学、日本大学、麻布大学とともに参加しました。

グローバル化で国境を越えてやってくる動物の感染症や畜産物の安全性、ペットの高度医療への対応など、獣医師に求められる社会のニーズは多様化・激変しています。国際機関でも獣医学教育の質保証が提唱され、国際的通用性をもった我が国の獣医学教育システムの構築が急務となっており、獣医学教育を実施する全国の大学で教育改革が行われています。このような背景をもとに、Vet4Uでは以下の4つのコンセプトに基づいて事業を展開しました。

1. ヒューマンコネクション(Face to Face)とICTの融合
2. 情報通信技術(ICT)の活用
3. スキルラボの構築
4. モデル・コア・カリキュラムへの対応

本事業は高く評価され、平成27年の中間評価では最高評価のS(計画を超えた取組であり、現行の努力を継続することによって本事業の目的を十分に達成することが期待できる。)に、最終評価ではA(計画通りの取組が行われ、成果が得られていることから、本事業の目的を達成できたと評価できる)となりました。

中間評価結果
事後評価結果
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